YouTubeの日本語版が15周年！無料や格安な動画コンテンツが溢れる中で、専門知識やスキル、サービスを高単価で売る３つのポイント
村上 智彦YouTubeの日本語版が15周年を迎えました。
最初は、素人による有象無象な発信から始まりました。ゲーム実況は人気でしたね。その中からYouTuberという新たな「職種」が生まれ、子どもたちからは、将来なりたい職業ランキングのTOP３にランクインするようになりました。「YouTuberはカッコいい、YouTuberは稼げる」というイメージが付き、ますますクリエイターや発信者が増えました。
TVをはじめマスメディアの仕事だけでは将来不安、伝えたいことが伝えられない、などの理由で、有名芸人やタレント、アイドルたちも自身のチャンネルを開設して、自由に発信活動をしています。
先日メルマガでもご紹介した「ＪｉＪｉｉ（じじい）」さんは、87歳のアウトドア系YouTuber。定年退職してから大好きだったキャンプのYouTubeチャンネルを開設して、毎日毎週新しい動画をUPしています。企業から紹介依頼や広告収入も付いているようです。
総務省の調べでは、YouTuberは今、全世代で利用率の非常に高いプラットフォームであり、メディアであると言えます。今、というか、もうとっくにNO.１、という感じですけどね。
10代〜40代の90%超、50代の80%超、60代の60%超がYouTuberを利用しており、同じく利用率の高いInstagramでも15%〜70%とまったく及びません。最近ではTikTokも来ていますが、まだ成長途上という感じですね。YouTubeがプラットフォームとしては強いです。
YouTube動画視聴ジャンルは多岐にわたります。学び系、フィットネス系、料理系など。さらに、有名企業やブランドも、TV並みの制作クオリティで動画をUPしてきています。
その結果、いま考えておくべきことは、コンテンツ自体の価値は著しく落ちているということ。そして、今後もますます落ちていくということです。
たとえば、2025年まで成長が見込まれる「オンライン講座」という市場があります。おそらく収録された動画を順番に見て学ぶだけなら、お金を払わなくてもYouTubeで簡単に代替できそうですよね。あるいは、Udemyのような動画講座プラットフォームで、非常に安く学べます。
オンライン講座市場がダメという意味ではなく、一般的には講座あたりの単価はどんどん下がる傾向だという意味です。一方通行の情報発信には、人はよりお金を払わなくなる、なぜなら無料のYouTubeで受け取れる情報が山ほどあるから、となるわけです。
一時はお金を払う専門的なニッチテーマでも、多少のタイムラグを経て、同様のコンテンツを無料開放する人たちが早々に出てくるでしょうから、短命で終わりやすくなります。
そうなると、たとえば、自分の専門知識やスキル、サービスなどを武器として収益を作ってきた会社は、どうすれば良いのでしょうか。
私は３つの「ライブ」「双方向性」「人間売り」が鍵だと思います。
１つ目は、収録された動画講座をただ発信するのではなく、ライブ開催して、同じ時間や空間を共有すること。
２つ目は、一方通行の発信ではなく、たとえば、実際にその場で一緒にやってみるとか、課題提出・添削をしてもらって個別フィードバックやアドバイスをするとか、オーダーメイドにするとか、双方向のコミュニケーションを持たせること。
そして、３つ目が一番ポイントだと思うのですが、コンテンツそのものよりも、人間を売ること。
極論、何かを知りたい、学びたいと思った時に、ググれば何かしら出てきますよね？本屋に行けば山ほど情報はあります。立ち読みもできます。Amazonで本も買えます。YouTubeで無料で動画も見れるし、Udemyでほんの2,000円〜3,000円くらいで動画講座も見つかります。
コンテンツで勝負している限り、何を言っても類似のものは見つかるし、簡単に真似されます。でも人間を売り、ファンマーケティングに持ち込めれば、「確かに無料でいくらでも情報はあるけど、それでもお金を払ってあなたから学びたい、教えてほしい」と思う人も出てくるでしょう。
人間は、唯一無二の存在ですから、絶対に真似できませんから。情報過多だからこそ、自分で探して、あちこちからつまみ食いして、ではなく、信頼できる人からワンストップに学びたい、お任せしたいという心理はあると私は考えています。
特に、BtoBビジネスの場合、山ほどある選択肢や情報をすべて吟味して経営判断なんてできません。
そうなると、たまたま目の前にいる人、信頼できそうな会社に、お金を払ってお願いする方が確からしいと考えるのは自然ですよね。仮に、YouTubeやGoogle、本屋にすでに情報が溢れていたとしても、です。
「ライブ」「双方向性」「人間売り」の３つのポイントを、自社の情報発信や動画マーケティング、コンテンツ配信、あるいは商品サービスに取り入れる方法を考えてみてください。
